資格図鑑

認定ネットワークディフェンダー(CND)

認定ネットワークディフェンダーはサイバー攻撃に強いシステム構築や事案発生時に活躍する情報セキュリティのスペシャリストを認定する資格です。 認定ホワイトハッカー(CEH)と同じくEC-Council(電子商取引コンサルタント国際評議会)が認定している国際的な資格なので信頼性も高いです。 日本ではまだまだ知名度の低い認定資格ですが、情報セキュリティ人材の不足が叫ばれる最近の状況下において、セキュリティの網羅的な知識を取得し実践的なトレーニングを積んでいる認定ネットワークディフェンダーへの注目は高まっています。
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認定ネットワークディフェンダー(CND)はこんな資格!

  • 「防御」「検出」「対応」「リスクの予見」という4種類のスキルを学習し、情報セキュリティ全般の知識を身につける!
  • 独自の学習システムを使いサイバーセキュリティに関する実践的なトレーニングができる!
  • インシデントレスポンスを含めたセキュリティに強いシステムの設計、運用が可能に!

認定ネットワークディフェンダーとは?どんな資格?

組織全体の情報セキュリティを底上げし、サイバー攻撃の脅威から組織を守ります。

認定ネットワークディフェンダー(CND)はEC-Council(電子商取引コンサルタント国際評議会)が認定している国際的な情報セキュリティの資格です。
「防御」「検出」「対応」「リスクの予見」という4つの観点からスキルを身につけることにより、事態の悪化を最小限に防ぐことができる「包括的なネットワークセキュリティ」づくりに役立ちます。
情報セキュリティ人材が不足している中、CNDのような実践的かつ網羅的なスキルを持つ人材への需要は増しています。
組織を守るホワイトハッカーを目指すならぜひ取得を目指しましょう。

認定ネットワークディフェンダーではどんなスキルが身につくの?

CNDではシステム構築からインシデントレスポンスまで幅広く学習するので、サイバー攻撃に強い組織づくりに役立つスキルが身につきます。

日々進化するサイバー攻撃に対して「絶対に安全なシステム」というのは存在しません。
そのため、最近では強固なセキュリティだけでなく、攻撃されたときに最小限の被害で押さえられるような組織づくりが重視されています。CNDで学習する内容は多岐にわたります。

目的学習内容
防御多層防御、セキュリティポリシー
検出トラフィック監視、ログ管理
対応インシデントレスポンス、フォレンジック調査
リスクの予見リスクと脆弱性の評価、脅威インテリジェンス

また、CNDの大きな特徴として「実践的な演習ができる仮想環境」を用意していることが挙げられます。
実践的なトレーニングを積むことで不足しがちな経験を補えるのは情報セキュリティ人材としてキャリアを積むうえで大きなメリットとなり得るでしょう。

認定ネットワークディフェンダーのようなホワイトハッカーの技術を身につけるにはどうすればいい?どんな勉強方法があるの?

情報セキュリティのスキルを身につけるには大学や専門学校に通うのがオススメです。

こうした高度なセキュリティを学ぶ場合、情報系の大学や専門学校に通うか独学で勉強するのが一般的でしょう。
なかでもオススメなのは「大学・専門学校に通い基礎からしっかりと学ぶ」ことです。
情報セキュリティの勉強は非常に多岐に渡るため独学だとそもそも何が必要か調べるだけでも大変ですし、最近のセキュリティ事情を把握するといったことも難しいでしょう。
一方、学校では最新のセキュリティに精通した先生たちによって作成された網羅的なカリキュラム最新の技術を反映した授業整った設備企業との繋がりがあるので就職に強いといった独学にはないメリットがあります。

どんな試験、会場は?

日本ではGSXが代理店を務めています。ピアソンVUEでの試験が始まったので全国からの受験が可能となりました。

日本国内でのCND認定はグローバルセキュリティエキスパート(GSX)に委託されており、CNDコースの受講には327,800円(税込)の費用が掛かります。
CNDコースを受講し、3日間の座学を修了するとCNDの受験が可能となります。認定試験は試験ヴァウチャー取得後1年の期限があるので、すぐに受験することもできますし、理解度の低いところを復習してから試験に臨むことも可能です。
実習用の仮想環境にアクセスして実践的なトレーニングを積むことも可能なのでそうしたツールをどんどん活用しましょう。

GSXの試験会場のほかピアソンVUEの会場でも試験を受けられるので、全国から受験可能となっています。

試験形式

問題数100問
合格基準70%以上
試験時間4時間
出題形式選択式
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認定ネットワークディフェンダーってどんな職業で役に立つの?

CNDは網羅的に情報セキュリティを学べるため、情報セキュリティに関する職業で広く役立ちます。

CNDはシステム構築や組織のセキュリティポリシーの作成、インシデントレスポンスなどサイバー攻撃への対策を幅広く学べます。そのため、セキュリティエンジニアやサイバー犯罪捜査官のようなセキュリティ技術者だけでなく、経営者が組織の情報セキュリティのあり方を考えるときにも役立つでしょう。

資格が役立つ業界・職業

セキュリティエンジニア

情報セキュリティのスペシャリストであるセキュリティエンジニアはサイバー攻撃の脅威が増す現代において重要な役割を果たす職業の1つです。その豊富なセキュリティ知識による万全の対策は企業の価値を上げユーザーの安全安心を守ることに繋がります。認定ネットワークディフェンダーとしてのスキルがあれば強固なシステム、実効性の高いセキュリティポリシー、サイバー攻撃への初期対応であるインシデントレスポンスといった場面で高い能力を発揮できるでしょう。

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デジタル鑑識官

デジタルフォレンジックの技術を駆使して、クラッカーのようなサイバー攻撃者の残した痕跡を発見・追跡し犯人を追い詰めます。証拠となるデータの取扱いも重要な仕事です。証拠の保全や手続きを法的に正しく行うことで、裁判の証拠として使えるデータを守ります。
認定ネットワークディフェンダーのトレーニングではフォレンジック調査を学べます。扱いが難しいデジタル証拠を完全な形で残すためにはこの技術が役立つでしょう。

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認定ネットワークディフェンダー以外にはどんな資格があるの?

認定ホワイトハッカー(CEH)

CNDと同じくEC-Councilが認定をおこなっている資格。こちらの方がCNDよりも難易度が高いです。
サイバー攻撃の手法を学ぶことで、攻撃者の視点からセキュリティを構築する方法学べるというユニーク内容となっています。とくにアメリカにおいて高い信頼性を持つ資格で、米国防総省の機密情報を扱うスタッフに取得が義務付けられています。攻撃側の視点に立つCEHと防御側の視点に立つCNDどちらの視点も情報セキュリティには欠かせません。

情報処理安全確保支援士

IPAが認定している情報セキュリティに関する国家資格。
現在の状況に合わせて2016年に新設された情報セキュリティスペシャリスト試験の後継資格であり高い難易度を誇る難関資格です。サイバー攻撃から重要産業を守ることが期待されている資格でCNDに近い技能を求められます。サイバーセキュリティが重要となる官公庁の入札ではこの情報処理安全確保支援士の資格が入札条件とされることもあるなど高い信頼性を持ちます。